液状化とは

首都圏を襲った液状化

東日本大震災では津波の被害がクローズアップされていますが、首都圏において大きな被害をもたらしたのは「液状化」です。
沿岸の埋め立て地だけでなく内陸部でも数多く発生し、住宅地に被害を及ぼした液状化現象。
そんな怖い液状化を未然に防ぐことができます！

液状化現象とは？

地盤は土、砂、水、空気が均衡に混ざって構成されています。この地盤が地震の大きな揺れでゆるい砂は下部から締まり、砂粒子間にあった水（間隙水）は上部に逃げ出します。この水によって浅い部分の砂は飽和され液状化を起こします。液状化が起こると重たい建物は沈み、軽いマンホールは浮き上がります。結果的に家は大きく傾きます。

制度見直しによる液状化に関する内容

東日本大震災で地盤の液状化による被害が相次ぎました。これを受け、国土交通省は専門家への相談や流通時の判断材料として活用できるよう、既存資料や地盤調査の記録などから液状化が起きる可能性や液状化対策の情報の提供を行うことができるという内容を追加しました。

地盤の液状化による被害が多かったということは、これまでビルダー・工務店が建築主に対し液状化による不同沈下の可能性、液状化対策についての情報を伝えていなかったこと、また、建築主自身も液状化が起こり得る土地であることを知らなかったことにも原因があると思います。いくら頑丈な構造で家を建てても地盤が沈下すれば元も子もありません。この制度により建築主は地盤の液状化を考慮した住宅設計を依頼する権利を得たのではないでしょうか。

地盤の液状化についての情報提供の内容は以下のようなものになります。

液状化発生可能性に関する広域的情報
地方公共団体が公表している液状化ハザードマップ、被災履歴等の情報
液状化発生可能性に関する住宅敷地の情報
地盤調査の記録（ボーリング又は、これに準じた方法等の地盤調査から得た液状化発生可能性に関する情報）
液状化対策工法の情報（住宅に対するもの）
杭基礎等、住宅に係る液状化対策として実施する工法

上記１．の既存の情報に加え、上記２．では住宅１棟毎にボーリング等により土質を確認した上で液状化の可能性の判断がされますので、かなり信頼のできるものになります。液状化の可能性がある地域では、この制度を利用することにより、安心してその土地での建築を計画することができるのではないでしょうか。